FDE型とは|博報堂DY・電通の「FDE型」サービスと人材を比べる

「FDE型」とは何を指すのか?

各社の発表に共通するのは、顧客の現場に入ること、業務を理解したうえで課題を見つけること、実装まで自分たちで手を動かすこと、現場に定着させるところまで付き合うこと、の4点です。博報堂DYホールディングスは「FDE専門人材」を「クライアント企業の現場業務に伴走し、業務を深く理解しながら、課題の発見から実装、定着までを一気通貫で担う人材」と定義しています^[1]。フォーティエンスコンサルティングは2026年6月に、業務知識と実装力を持つコンサルタントが顧客組織に直接入り込む「FDE(Forward Deployed Engineering)型コンサルティングサービス」を始めました^[5]。

一方で、「型」が付くとき、担い手はエンジニアに限られません。博報堂DYは「FDE型マーケティング人材」「FDE型クリエイティブ人材」「FDE型コンサルティング人材」を挙げ^[1]、電通グループはFDEと並べてFDM(Forward Deployed Marketer)を育てるとしています^[4]。FDEの働き方を、エンジニア以外の職種にも広げて使っているのが、2026年10月の発表の特徴です。

博報堂DYのHCAI Professionalsに在籍するFDE専門人材

200名超

博報堂DYホールディングスの発表(2026年10月23日)^[1]

国内電通グループのFDE・FDMスキル開発プログラムの対象

約3,000人

国内電通グループ4社によるプログラム(2026年10月14日発表)。育成の対象の人数^[4]

フォーティエンスがFDE型コンサルティングで5年後に目指す売上

100億円規模

クラウド Watch(2026年6月17日)の報道による^[5]

博報堂DYの200人体制は何をするのか?

博報堂DYホールディングスのAI専門家集団「Human-Centered AI Professionals(HCAI Professionals)」が、2026年10月23日に「AI変革サービス」を始めると発表しました^[1]。マーケティング、クリエイティブ、コンサルティング、テクノロジーなどの専門性を持つFDE専門人材が、顧客の課題や目指す成果に合わせてチームを組み、事業部門や機能部門に伴走します^[1]。発表は主な参画企業として、博報堂、博報堂テクノロジーズ、Hakuhodo DY ONE、Magicx consulting、ソウルドアウト、オプトなど11社を挙げています^[1]。日本経済新聞は前日の10月22日に、グループ横断で200人規模を集めると報じていました^[2]。

発表は、FDE専門人材の育成・拡充をさらに進めるとしています^[1]。200名の職種の内訳(エンジニアが何人か)や料金は書かれていません。

博報堂の「DATA GEAR for AI-Transformation」は何が違うのか?

博報堂が10月26日に発表した「DATA GEAR for AI-Transformation」は、同じFDE型でも、作って納めることを目的にしていない点が特徴です。発表は「博報堂がAIエージェントを開発・納品するのではなく、業務を最も理解しているクライアント現場社員とともに」、AIを使う業務の特定からAIエージェントの作成・実装、運用・改善までを実践すると書いています^[3]。目指すのは、現場の社員が自分でAIを使い、作り、直しながら業務を変え続けられる状態です^[3]。

博報堂はこのサービスを、2025年6月から提供している「DATA GEAR for AI-Ready」(個別業務のプロセス・データ・組織をAIに任せられる形に整えるもの)の次の段階と位置づけ、HCAI Professionalsの活動として提供するとしています^[3]。

電通グループの3,000人とFDMとは何か?

国内電通グループは2026年10月14日、電通・電通デジタル・電通総研・イグニション・ポイントの4社で、Google Cloudの企業向けAIプラットフォーム「Gemini Enterprise」を使ったFDE・FDMのスキル開発プログラムを、グループ横断で約3,000人を対象に始めると発表しました^[4]。FDEとFDM(Forward Deployed Marketer)はどちらも、注記で「生成AI活用を軸に、クライアントの現場で事業変革を支援する実践型人財」と説明されています^[4]。

プログラムでは、Gemini Enterpriseの実践的な使い方から業務フローへの組み込み方までを学び、マーケティングやビジネスの最前線で課題を捉えて自らプロジェクトを引っ張れる人材を育てるとしています^[4]。FDEは顧客の現場に入り、事業・マーケティング戦略の構想、インサイトの発掘、クリエイティブの生成と効果検証、日常のオペレーションへの統合までを伴走型で進めると書かれています^[4]。

各社の「FDE型」を並べると何が違うのか?

比べると、FDE型には大きく3つの作り方があります。1つ目は、支援する側が作って本番に乗せる形です。FDE型のサービスに限らず、富士通がミスミで、FDEが業務担当者と組んで9つのAIエージェントを約2.5か月で実業務に乗せた例がこれにあたります(詳しくは富士通のFDEとは)^[7]。2つ目は、博報堂のDATA GEARのように、顧客の社員と一緒に作り、社員が自分で作り直せるようにする形です^[3]。3つ目は、電通グループのように、まず自社の社員を大人数で育てて、現場に出られる人を増やす形です^[4]。博報堂DYのAI変革サービスは、自社を最初の顧客にした実践を土台に、1つ目と2つ目の間をチームの組み方で調整する形に読めます^[1](編集部の見方)。

「FDE型」と本来のFDEはどこが違うのか?

FDEはもともと、PalantirやOpenAIのような自社製品を持つ会社のエンジニアが顧客の現場に入る職種です。OpenAIのJarvis氏は、FDEが顧客と一緒に最も難しい課題に取り組み、そこで学んだことが自社の製品を形づくり、研究部門に具体的な課題を渡す、と説明しています^[6]。現場で得た知見を自社の製品へ戻す回路があることが、FDEを受託開発や常駐と分ける点としてよく挙げられます。

広告会社・コンサル会社のFDE型では、戻す先が自社製品とは限りません。博報堂DYは自社の実践ノウハウとCREATIVITY ENGINE BLOOMを^[1]、電通グループはGoogle CloudのGemini Enterpriseを^[4]挙げています。前者は自社の資産、後者は他社の基盤です。調査会社Gartnerが2026年9月29日、コンサルティングをFDEとして売り出す動きを「FDEウォッシング」と呼んでその広がりに警告したことは^[8]、FDE1万人育成と「7割放棄」予測で扱いました。FDE型を名乗ること自体が悪いのではなく、何が顧客の手元に残り、何が支援する会社の資産になるのかが、発表からは見えにくいことが問題です(編集部の見方)。

FDE型のサービスを頼む企業は何を確かめるべきか?

確かめたいのは、来る人、残るもの、終わり方の3点です。各社の発表には、どれも人数の内訳や料金が書かれていないので^[1][3][4]、提案の段階で聞き出す必要があります(以下は編集部の見方)。

自社でFDE型の人材を育てる・採るときは何を参考にできるか?

2社のやり方は、自社でFDE型の人材を増やしたい企業にも参考になります。電通グループは、全社で使うAI基盤(Gemini Enterprise)を決め、その使い方と業務フローへの組み込み方を大人数に教えるところから始めています^[4]。博報堂DYは、自社を最初の顧客にしてAI変革を進め、その実践ノウハウを持つ人材をグループ横断で集めました^[1]。DATA GEARの5段階(認知→初回利用→継続→主体的に活用→推奨)は、顧客向けのものですが、自社の育成の進み具合を測る物差しにも使えます^[3]。

ただし、研修だけでFDEが育つわけではありません。Palantirの社内ローテーションや国内外の研修・認定プログラムの比較はFDE育成はどう進めるのかで、採用要件の作り方と選考設計はFDE採用ガイドで扱っています。求職者の側から見ると、「FDE型マーケティング人材」のような職種が広告会社やコンサル会社で増えるなら、エンジニア以外の経歴からFDE的な働き方に入る道が広がります。コンサルからの移り方はITコンサルからFDEへの転職を見てください。